従業員エンゲージメントを支える10個の要素 – 6. 経営理念・事業共感
こんにちわ。従業員体験( EX )の向上がミッションのエンジニアリング統括室に所属しているてぃーびーです。
従業員エンゲージメント(Employee Engagement)は、従業員が組織についてポジティブに捉え、共感し、強くコミットして働くような状態です。従業員エンゲージメントが高いと、事業成果に向けたパフォーマンスが高まるとされています。
従業員エンゲージメントに関する代表的な10個の要素を1記事につき、1項目ずつ紹介していきます。
他の要素が気になる方はまとめ記事をどうぞ。
今回は「経営理念・事業共感」です。
「経営理念・事業共感」とは？
仕事をする上で、所属会社の経営理念や事業に共感をしているとエンゲージメントが高まりやすくなります。
世の中に価値を生む重要な仕事を担っている、と感じることができるためです。
この話はよく耳にする「三人のレンガ職人」の話にあたります。
- 1人目は仕事を「レンガを積む作業」と捉えている
- 2人目は仕事を「生活の手段」と捉えている
- 3人目は仕事を「大聖堂という大きな価値への貢献」と捉えている
※全ての人が事業に強い関心があるとは限りません。事業への関心が薄い人の存在を否定する意図はありませんし、いろんな人がいてよいと考えています
「経営理念・事業共感」が不足しているとどうなるか？
経営理念・事業共感が不足していると、今所属している会社で働いている意義が薄くなります。
結果として、エンゲージメントが低下しやすくなります。
従業員に経営理念・事業の価値を伝え、共感を得るために必要なこと
会社や事業の方針を明確に伝え続ける
会社や事業の方針を明確化し、伝えます。また、1度だけではなく、繰り返し伝え続けます。
会社や事業の方針通りに物事を進める
会社や事業の方針の通りに組織を運営します。
方針が形骸化しているように見えてしまうと、従業員の共感も薄れてしまいます。
会社や事業の方針の変更が必要であれば、明示し、確実に周知する
会社や事業の方針に変更が必要な場合、明示的に伝え、従業員が理解・納得できるようにします。
この際に注意が必要なのは、変更内容について経営や事業トップの目線で語る場合、必ずしも個別の業務を担当している人たちの目線でわかりやすいメッセージになるとは限りません。その場合、中間にいるマネージャーがメッセージを咀嚼して現場が理解できる形で伝え直す必要があるでしょう。
従業員の貢献がどのような価値につながっているかを伝える
従業員が担当している様々な業務について、会社や事業におけるどのような価値につながっているのかを伝えます。
大きく分けるとプロセスのつながりと、成果のつながりがあります。
- プロセスのつながり - 業務のつながりを伝える
- 成果のつながり - エンドユーザー・顧客・同僚などから成果に対する感謝の声を届けること
採用時に会社や事業の方針を伝え、一定の共感を持つ人を採用する
採用時に会社や事業の方針を伝え、一定以上の共感を持つ人を採用します。
なお、入社して実際に業務をする前に強い共感をすることは困難です。そのため、あくまで「一定の」と表現しています。
